SEには、データベースやネットワークの技術とともに、システムが支える業務の知識が必要です。販売、購買、生産、人事のデータが、いつ売上や費用、債権や債務になるのかを理解すると、利用者の要望を業務に合った仕組みへ具体化できます。
必要な深さは役割によって異なります。業務設計では利用部門と取引条件や承認手順を確認し、開発では日付・金額・税区分の扱いを実装し、運用では照合や訂正の手順を整えます。会計は経理担当者だけが使う知識ではありません。
クラウドや外部サービスを利用しても、データの意味と責任は企業に残ります。例えば請求書の発行日と売上の計上日、支払予定日と実際の着金日は別です。この違いを説明できることが、誤計上や業務の手戻りを防ぐ第一歩になります。