明瞭性の原則は、利用者が企業の状況を誤解しないよう、必要な会計事実を明瞭に表示するという考え方です。財務諸表の区分や科目、重要な会計方針の注記を通じて、数値の意味を伝えます。
継続性の原則は、処理の原則や手続をみだりに変更しないことを求めます。同じ取引の処理を毎年恣意的に変えると、業績の比較が難しくなり、利益調整にもつながるためです。
新しい会計基準の適用や、より適切な情報を提供する合理的な理由による会計方針の変更はあり得ます。適用される基準や経過措置に従い、原則として過去の数値へ遡及適用し、必要な注記をします。
新しい情報によって設備の残りの使用期間などの見積りを変える場合は、通常、当期以後へ反映します。過去の誤りを訂正する場合とは扱いが違うため、「方針変更」「見積り変更」「誤謬訂正」を分けて記録・説明します。