保守主義と単一性

保守主義の原則は、将来の不利な影響について慎重な判断を求める考え方です。回収が危ぶまれる債権をそのまま額面で表示せず、貸倒見積りを反映することなどが例になります。

ただし、利益を少なく見せるために費用を過大計上したり、任意に引当金を積み上げたりしてよいわけではありません。過度に保守的な処理も真実な報告をゆがめます。収益・費用・資産・負債は、それぞれの基準と合理的な見積りに従います。

単一性の原則は、目的に応じて形式の違う報告書を作っても、その基礎となる会計事実を一貫させるという考え方です。株主向け、税務、管理会計の報告の間で、説明できない矛盾や隠した取引を作らないようにします。

税務の計算用の台帳や商品別採算の補助簿を持つこと自体は禁止されません。違いの理由と調整を残し、元の取引と整合させます。「単一性」を、あらゆる目的に一つの数字しか使えないという意味にはしません。