LESSON 08 / 48

第2節 原価を分類する目的と範囲

直接費と間接費は原価対象で決まる

読了目安 約2分第1章
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直接費と間接費は、製品・案件・顧客・部門などの原価対象に、コストを直接追跡できるかという分類です。同じコストでも、どの対象を選ぶかにより分類が変わります。

特定製品に使用した量を把握できる材料や、その案件だけの外注費は直接費の例です。複数製品で共用する工場の保全費や共通設備の減価償却費は、製品別には間接費となり、適切な基準で配賦します。

原材料は直接材料費・間接材料費、労務費は直接労務費・間接労務費、経費は直接経費・間接経費に分けられます。釘やネジでも、重要性と記録方法によっては直接材料費として追跡できます。

固定/変動とは別の切り口です。特定案件の専用設備の定額費用は直接費かつ固定費、共通設備の従量電力は間接費かつ変動費になり得ます。販売費や一般管理費も、内部管理上の対象に応じて直接・間接を分けられます。

直接原価計算という名称の「直接原価」は主に変動原価を指します。直接追跡できる費用という意味の「直接費」と混同しないよう、対象と計算目的を明記します。

このレッスンの用語

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原価分類の目的

原価対象への追跡は直接/間接、活動量との関係は固定/変動、収益対応は製品/期間という異なる切り口。同じ費用を複数の軸で分類できる。

直接材料費

特定の製品等へ直接追跡する材料費。釘・ネジなども重要性・記録方法次第で直接費となり得る。名称だけで一律に間接費と決めない。

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改訂版 基準日 2026.10.31

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