第2節 活動基準原価計算（ABC）
ある月の活動コストを、指図書発行10万円、材料受入20万円、段取り20万円、機械稼働50万円、合計100万円とします。対応する総活動量は、指図書250枚、受入1,000回、段取り250回、機械500時間です。
活動ごとのレートは、10万円÷250枚=400円/枚、20万円÷1,000回=200円/回、20万円÷250回=800円/回、50万円÷500時間=1,000円/時間です。コストと活動量の対象期間をそろえます。
ある製品が指図書2枚、受入3回、段取り2回、機械10時間を利用したなら、割当額は800円＋600円＋1,600円＋1万円=1万3,000円です。直接追跡した材料費や外注費を別に加えると、その目的に応じた製品原価を求められます。
この例は当月の実際活動量を分母としています。能力の未利用を分けて分析するには実用的能力を分母とする方法等も検討し、操業量が減っただけで活動単価が上がる影響と資源消費の変化を区別します。
ABCで活動のコストを、ドライバの利用量に応じて製品・顧客等へ集計すること。活動単価×利用量で計算し、直接費との二重計上を避ける。
ABCのレートを求める際に対象活動へ集計するコスト。活動量と対象期間・範囲をそろえる。複数月平均は選択肢であり常に使うルールではない。
活動コストを原価対象へ割り当てる基礎となる活動量等。段取り回数・指図書枚数・機械時間等、資源消費との関係を確認して選ぶ。
設定した製品・案件・顧客等に直接追跡できる費用。原価対象を変えると直接/間接が変わる場合があり、固定/変動の分類とも異なる。
ABC等の単価を求める分母となる量。対象期間・単位・実際量か能力量かを明示する。複数月平均は一つの選択で、常に適切とは限らない。
ABCで資源コストを、その資源を消費する活動へ関連付けること。集計範囲と根拠を記録し、活動から製品等への割当てにつなぐ。
改訂版 基準日 2026.10.31
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2026年10月31日を基準に改訂した学習用教材です。改訂本文に対応するナレーション音声を再生できます。教材について